おつかれさまです。
お年玉支出、平均２．６万円
2020/01/04 日本経済新聞 朝刊
令和最初のお年玉、どれくらいあげているのだろうか。インターネット専業の住信ＳＢＩネット銀行が２０１９年１２月上旬に実施した同行の顧客３６６７人に対する調査によると、お年玉の平均支出額は２万６６４２円だった。前年の調査（２万６１６６円）とほぼ変わらなかった。支出額を世代別にみると、２０～４０代は前回の調査を上回る一方、５０代以降は減った。お年玉の相場は小学校低学年で３０００円、高学年で５０００円だった。中学生は５０００円か１万円と二分化した。
お年玉をあげる人数の平均は３．９人で、５人以上にあげると回答した人の割合が３１．９％で最も多かった。あげる対象はおいやめいが最も多く、自分の子どもの順だった。自分の親にあげる人も１割いた。※日本経済新聞 20/01/04朝刊より引用 太字は管理人強調
このような記事を目にしました（リンクはこちら）。
年末年始に休みを取れる社会人にとっては結構頭が痛いんでしょうね、このお年玉に関わる出費は。
この調査は住信SBIネット銀行が行っているということから、このアンケートに回答をしている方はおそらくSBI証券の口座も開設し、何らかの投資を行っている可能性が高いのではないかと推測します。よって、なんだかんだ言ってそれなりの資金・資産はお持ちの方なんじゃないかと個人的には考えるのですが、それを加味したとしても結構な出費なんですね。
などと他人事のように書いている私ですが、当然のごとくお年玉に関わる出費は「ゼロ」です。そもそも正月は仕事で帰省・親戚周りなどできません。また、私自身に子供がいるわけでもなく、私には姉がいますが姉も子供がないので甥・姪などがいるわけでもありません。こういったときには仕事をダシにして出費を抑えることが出来るといったメリットも少ないですがあります（お年玉の出費と年末年始に仕事をすることのどちらが良いか、というと正直微妙ではありますが）。この辺の親戚付き合いのスタイルは「三欠く」まではいきませんが、「二欠く」くらいのスタンスです。
しかしなんだかんだ言って、「不景気だ」だの「子供の数が減っている」だのという割には一人頭平均の金額は単純計算すると『26,442／3.9≒6,831円」ですから年齢関係なしとして高校生以下の子が一人の親戚からもらう金額としてはそれなりになるんではないかな、という感もありますね。もちろん民間アンケートですし単純計算で割り切れるものでもないのでしょうが。
私は小中学生の頃、お年玉と称して親戚などからもらったお金の約8割は親に取られ、残りの約2割は小遣いに編入し、そのお金を使って中古のゲームソフトやマンガなど自分の当時欲しかったものを買っていた記憶があります（ただし、初売りなどでパーっと使うわけではない）。ただ、私の親の場合は当時それを私名義での定期預金に毎年入れていたらしく、私が就職するときにその通帳をポンと自分に渡してくれた（当時の定期ですから結構な利息も付いて、30万くらいだったと思いました）、という感じだったのですが、最近の親子関係ではどうなんでしょうかね。この辺は私の周りにリサーチできる人がいないので何とも言えないのですが。
まあ上記の親の行動は今では感謝しております。結果的に子供の頃から「お金の使い方」について実践させてくれるきっかけになっていたような気がします。
当時から私は毎月の少ない小遣いを貯めまくって、ここぞというときに使う、例えば小6の時「ゲームボーイとテトリス（当時15,000円くらい？）」とか中1の時「スーパーファミコンとファイナルファイト（当時30,000円くらい？）」などのような感じでコツコツドカンという感じの使い方をしていました。周囲の友人はたいてい親に買ってもらう、というケースが多かったようですので自分のようなタイプは少数派なのかもしれません。
ただ、小遣いも結局は自分で稼いだ金ではないわけですから親から買ってもらったも同義、となるかもしれませんけどね。ちなみに小学生の時の小遣いは1,000円/月、中学生の時は2,000円/月、正月以外に不定期で親戚が家に来た時に、親のいないところでこっそり小遣いをもらう、という事はありました。
しかし、親にお年玉をあげる人が1割いる、というのもある意味すごい話です。かつてもらったものを返すという意味なんでしょうか。私自身は、母は他界しておりますので田舎に父が一人暮らしてますが、年金受取額が私の月手取りと大して変わらないくらいらしいので金銭的な援助は一切してません、というか以前金銭的援助の必要性を確認したところ、全く必要ないと一蹴されました。そういう意味では私は恵まれているのかもしれません。
まあ私のような弧男は世間のこういった出費イベントにかかわることは無いので、ある意味これを好都合と捉え、45歳でのアーリーリタイアを実践するべく支出の抑制に邁進していきたいと思います。
それでは、また。
